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コラム

注文住宅で決めることを時系列で整理|失敗しない家づくりの進め方

注文住宅で決めることを時系列で整理|失敗しない家づくりの進め方

この記事でわかること

  • 注文住宅で決めることの順番と全体の流れがわかる
  • 家づくりの段階ごとの期間の目安がわかる
  • 工事請負契約の前に確認すべき項目がわかる
  • 迷ったときの優先順位のつけ方がわかる

注文住宅は、土地探しから引き渡しまでに決めることが多く、いつ何を決めればよいか迷いやすい住まいの形です。
決める順番を誤ると、間取りの打ち合わせの段階で予算が足りないとわかったり、着工後の変更で追加費用がかかったりします。
特に子育て中のご夫婦は、仕事や育児と並行して計画を進めるため、全体の流れを先に把握しておくことが大切です。
この記事では、注文住宅で決めることを「準備期間」「設計・契約から着工まで」「着工から引き渡しまで」の時系列で整理し、それぞれの段階で確認したいポイントを解説します。

注文住宅で決めることの全体像と家づくりの流れ

注文住宅で決めることの全体像と家づくりの流れ

注文住宅で決めることは、「お金と土地」「家の中身(間取り・設備・仕様)」「工事と手続き」の3つに大きく分けられ、この順番で決めていくのが基本です。
予算と土地を先に固めておくと、間取りや設備を選ぶ段階で迷いが減ります。
まずは注文住宅の特徴と、家づくり全体のスケジュールを確認しておきましょう。

注文住宅と建売住宅の違い

注文住宅とは、施主が建築会社と打ち合わせを重ね、間取りや設備を一から決めて建てる住宅のことです。
建売住宅とは、土地と建物をセットで販売する住宅のことで、完成済みまたは完成間近の物件を購入する形が一般的です。
注文住宅と建売住宅の主な違いは次のとおりです。

項目注文住宅建売住宅
自由度高い低い
完成までの期間設計から完成まで半年~1年程度即入居できる場合が多い
費用割高になりやすい比較的抑えやすい
完成イメージ事前に確認しにくい実物を見て確認できる

注文住宅は自由度が高い分、決める項目と打ち合わせの回数が多くなります。
入居時期を最優先したい場合や、決める手間を減らしたい場合は、建売住宅が合うこともあります。

家づくり全体のスケジュールの目安

注文住宅は、土地探しから入居までおよそ10か月~1年半程度を見込んでおくと安心です。
工程ごとの期間の目安は次のとおりです。

工程期間の目安
土地探し・資金計画3~6か月
設計・打ち合わせ3~4か月
着工から完成4~6か月

表の期間を合計すると10~16か月ほどになり、土地探しが長引いた場合はさらに延びます。
期間は土地の有無、建物の規模、建築会社の状況によっても変わります。
入居したい時期が決まっている場合は、その時期から逆算して動き始める時期を決めましょう。

工程ごとの詳しい期間は、注文住宅が完成するまでの期間と流れで解説しています。

時系列で見る注文住宅で決めることの一覧

注文住宅で決めることを段階ごとにまとめると、次のようになります。

段階主に決めること
準備期間予算・資金計画、土地(エリア・候補地)、依頼する建築会社
設計・契約から着工まで間取り・デザイン、設備・建材、工事請負契約の内容、詳細仕様(電気配線・外構・内装の色)
着工から引き渡しまで近隣挨拶、現場での確認と変更、施主検査、住宅ローン・保険・引っ越しなどの手続き

ここからは、段階ごとに決めることを詳しく見ていきます。

準備期間に注文住宅で決めること

準備期間に注文住宅で決めること

準備期間に決めることは、予算の上限、土地、依頼する建築会社の3つです。
この3つは後から変えると影響が大きく、間取りや設備の検討にも直結します。
準備期間に確認しておきたい項目は次のとおりです。

  • 予算の上限と自己資金の額
  • 住宅ローンで無理なく返せる借入額
  • 土地の有無と希望エリア
  • 家族構成と将来のライフプラン
  • 依頼する建築会社の候補

予算と資金計画の立て方

資金計画は、自己資金の額と、無理なく返済できる借入額を把握することから始めます。
住宅金融支援機構の「2024年度 フラット35利用者調査」によると、土地を持っている人が注文住宅を建てた場合の建設費は全国平均で約3,932万円、年収倍率は6.9倍でした。
土地も購入した土地付注文住宅では、所要資金が全国平均で約5,007万円(建設費約3,512万円+土地取得費約1,495万円)、年収倍率は7.5倍です。
いずれも【フラット35】利用者の平均値で、地域や時期によって金額は大きく変わります。

住宅ローンの返済額の目安は、年収に占める年間返済額の割合である「返済負担率」で考えます。
【フラット35】の借入れ条件では、総返済負担率の基準を年収400万円未満で30%以下、400万円以上で35%以下と定めています(住宅金融支援機構:【フラット35】の借入れ条件)。
基準の上限まで借りると家計に余裕がなくなるため、返済負担率は20~25%程度に抑えるのが一般的な目安とされています。
前述の調査でも、注文住宅を建てた【フラット35】利用者の総返済負担率は平均23.6%でした。

建築費用の内訳は、一般的に次のような割合が目安です。

  • 本体工事費:総額の約70%
  • 付帯工事費(地盤改良・給排水の引き込み・外構など):総額の約20%
  • 諸費用(登記・住宅ローンの手数料・火災保険など):総額の約10%

諸費用は見落とされやすく、建物の見積もりだけで予算を組むと、後から資金が足りなくなることがあります。
資金計画には、想定外の出費に備えた予備費として総予算の1割程度を見込んでおくと安心です。
住宅ローンの借入額や金利は金融機関によって異なるため、複数の金融機関で事前審査を受けて比較しましょう。

資金計画の考え方は、テラスホームの資金計画のページでも紹介しています。

土地探しと選定のポイント

土地を選ぶときは、価格だけでなく法規制・災害リスク・地盤・周辺環境をあわせて確認します。
同じ広さの土地でも、用途地域や建ぺい率・容積率によって建てられる家の大きさが変わります。
土地探しで確認したいポイントは次のとおりです。

  • 用途地域と建ぺい率・容積率
  • 水害・土砂災害などの災害リスク
  • 地盤の強さと地盤改良の要否
  • 日当たり・隣地との距離・周辺環境

災害リスクは、国土交通省のハザードマップポータルサイトで地域ごとに調べられます。
地盤の強さは、建物を建てる前の地盤調査(スクリューウエイト貫入試験〈SWS試験〉など)で確認し、結果によっては地盤改良工事が必要になります。
土地の価格が安くても、地盤改良費がかかると総額が想定より高くなる場合があるため、土地代と建物代を合わせた総額で判断しましょう。

地盤改良の要否や費用の目安は、地盤改良工事が必要な土地・不要な土地の見分け方で詳しく解説しています。


候補地が決まったら、平日と休日、昼と夜など時間帯を変えて現地を訪れ、交通量や騒音、日当たりを確かめることをおすすめします。

ハウスメーカー・工務店の選び方

依頼する建築会社は、施工実績、保証とアフターサービス、見積もりのわかりやすさ、担当者との相性で比べて選びます。
ハウスメーカーとは、広い地域で家づくりを手がける住宅会社のことで、規格化された仕様や工法によって品質を安定させているのが特徴です。
工務店とは、地域に密着して設計・施工を担う建築会社のことで、間取りや仕様の細かな要望に柔軟に対応しやすい傾向があります。
実際の対応は会社ごとに異なるため、種別だけで判断せず、個別に比べることが大切です。
建築会社を選ぶときに確認したいポイントは次のとおりです。

  • 施工実績とデザインの傾向
  • 保証内容とアフターサービス
  • 見積もりの内訳がわかりやすいか
  • 担当者との相性やコミュニケーションのとりやすさ

複数の会社で施工事例や完成見学会を見比べると、自分たちの好みや優先したい点がはっきりします。
住宅会社を比べる具体的なチェックポイントは、後悔しない住宅会社の選び方をご覧ください。

設計・契約から着工までに注文住宅で決めること

設計・契約から着工までに注文住宅で決めること

設計から着工までの段階では、間取り・設備・仕様を確定させ、工事請負契約を結びます。
この段階で決めた内容が工事の前提になるため、着工後に変更すると追加費用や工期の延長につながりやすくなります。
図面と仕様書は、夫婦で何度も見直してから確定させましょう。

間取りとデザインの決め方

間取りは、家族の1日の動きを書き出し、生活動線に合わせて部屋を配置することから考えます。
朝の身支度、帰宅後の動き、休日の過ごし方を時系列で洗い出すと、必要な部屋や収納の位置が見えてきます。
間取りを決めるときに確認したいポイントは次のとおりです。

  • 家事動線(キッチン・洗面所・物干し場の位置関係)
  • 収納の量と配置
  • 採光と風通し(窓の位置と方角)
  • 将来の変化への対応(子ども部屋の仕切り方など)

外観と内装のテイストをそろえると、家全体の仕上がりに統一感が出やすくなります。
耐震性や断熱性などの性能は、国が定めた「住宅性能表示制度」の等級で比べられます(国土交通省:住宅の品質確保の促進等に関する法律)。
間取りと性能・デザインは切り離さず、同時に検討すると、住みやすさと見た目を両立しやすくなります。

住宅設備・建材の選び方

設備や建材は、初期費用だけでなく、光熱費やメンテナンス費を含めた長期の費用で比べて選びます。
例えば給湯器は、ガスを使う潜熱回収型(エコジョーズなど)と電気を使うヒートポンプ式(エコキュートなど)で仕組みが異なり、家族の人数や使い方によって光熱費が変わります。
窓やサッシも、断熱性能の高い製品を選ぶと冷暖房の効率が上がります。
設備や建材を選ぶときに比べたいポイントは次のとおりです。

  • 初期費用と耐用年数
  • メンテナンスの頻度と費用
  • 省エネ性能
  • 使い勝手と家族構成への合い方

キッチンや浴室などは、ショールームで実物を見て、高さや動きやすさを確かめてから決めることをおすすめします。
コンセントやスイッチの位置は、暮らし始めてから「足りない」と感じやすい部分なので、家具の配置とあわせて図面上で決めておきましょう。

部屋ごとの目安は、新築・注文住宅のコンセント位置の決め方で紹介しています。

工事請負契約で確認すべき事項

工事請負契約を結ぶ前に、金額の内訳、支払い時期、工期、保証、追加工事の扱いを書面で確認します。
工事請負契約とは、建築会社に工事を依頼し、施主が代金を支払うことを約束する契約のことで、締結後に内容を変えると追加費用が発生しやすくなります。
契約前に確認したい項目は次のとおりです。

確認項目チェックポイント
総工事金額内訳が明細になっているか、含まれない費用は何か
支払い時期着手金・中間金・最終金の割合と時期
工期着工日と引き渡し予定日が明記されているか
保証内容保証の対象と期間、アフターサービスの範囲
追加工事の扱い費用が発生する条件と承認の手順

新築住宅では、構造耐力上主要な部分と雨水の浸入を防止する部分について、引き渡しから10年間、請負人が瑕疵担保責任を負うことが住宅品質確保法で定められています。
保証の説明を受けるときは、法律で定められた10年間の責任と、会社独自の保証の範囲を分けて確認するとわかりやすくなります。
可能であれば、図面と見積もりの金額が確定してから契約すると、契約後の大幅な金額変更を防ぎやすくなります。
不明点はその場で質問し、口約束にせず、必ず書面に残してもらいましょう。

着工前に確定させる詳細仕様

着工前には、詳細図面、仕様書、電気配線、外構、内装の色を確定させます。
着工前に決める主な項目は次のとおりです。

項目内容
詳細図面間取り・寸法の最終確認
仕様書建材・断熱材・設備のグレード
電気配線計画コンセント・スイッチ・照明の位置
外構プラン駐車場・庭・フェンスの設計
カラー・内装壁紙・床材・建具の色味

内装の色や照明器具など、一部の項目は着工後に決めることもあります。
項目ごとに決める期限を建築会社に確認しておくと、慌てずに準備できます。

着工から引き渡しまでに注文住宅で決めること

着工から引き渡しまでに注文住宅で決めること

着工から引き渡しまでは、近隣挨拶などの準備、現場での確認、施主検査、入居の手続きを進めます。
工事が始まると、図面で決めた内容が形になっていくため、現場で実物を見て確認する機会が増えます。
この時期に施主が決めること・行うことは次のとおりです。

  • 地鎮祭・上棟式を行うかどうかと日程
  • 近隣への挨拶
  • 現場確認の日程と確認したい箇所
  • 施主検査の日程
  • 住宅ローン・保険・引っ越しなどの手続き

着工前後の手続きと近隣挨拶

工事を始めるには、建築確認を受けて確認済証の交付を受けている必要があります。
床面積の合計が10㎡を超える建築物を建てる場合、建築主は建築主事等を経由して都道府県知事に建築工事届を提出することが、建築基準法第15条で定められています(e-Gov法令検索:建築基準法)。
建築確認や建築工事届の手続きは、多くの場合建築会社が代行します。

近隣への挨拶は、工事の騒音や車両の出入りで負担をかける周辺の住宅へ、着工前に行うのが一般的です。
挨拶先の目安は次のとおりです。

  • 両隣の住宅
  • 向かいの住宅
  • 裏の住宅
  • 自治会長・町内会長

手土産は500~1,000円程度の品が目安とされ、建築会社の担当者と一緒に回るケースもあります。
挨拶の際に工期や作業時間帯を伝えておくと、工事中のトラブルを防ぎやすくなります。
地鎮祭や上棟式は必須ではなく、行うかどうかは家族の考えで決めて構いません。

現場確認と変更対応のコツ

現場確認は、基礎工事完了時・上棟時・内装工事中・施主検査前の4回を目安にすると、確認漏れを防ぎやすくなります。
柱や梁が組み上がった状態を見ると、図面だけではわからなかった空間の広さや窓からの光を体感できます。
確認の時期とチェックポイントの目安は次のとおりです。

確認時期チェックポイント
基礎工事完了時基礎の位置・配筋の状況
上棟時柱・梁の位置、天井の高さ
内装工事中コンセントの位置、建具の開閉
施主検査前仕上げの傷・不具合

変更をお願いするときは、口頭で済ませず、変更内容と金額を書面やメールで残しましょう。
着工後の変更は、工程によっては対応できないことや追加費用がかかることがあるため、早めに相談することが大切です。

施主検査と引き渡し前後の手続き

引き渡しの前には、施主が完成した建物を確認する施主検査を行い、傷や不具合があれば引き渡し前に補修を依頼します。

施主検査の進め方と見落としやすい箇所は、施主検査のチェックポイントで解説しています。
引き渡しの前後には、次のような手続きも集中します。

  • 住宅ローンの契約(金銭消費貸借契約)と融資の実行
  • 火災保険・地震保険への加入
  • 電気・ガス・水道・インターネットの利用開始の手続き
  • 引っ越し業者の手配と日程
  • 住民票の移動などの住所変更

住宅ローン控除を受ける場合、会社員の方も入居した最初の年分は確定申告が必要で、2年目以降は年末調整で受けられます(国税庁:住宅借入金等特別控除)。

注文住宅で決めることが多くて迷ったときの対処法

決めることが多くて迷ったときは、すべてを一度に決めようとせず、変更しにくい項目から順に決めていくのが有効です。
決める項目を絞り込み、記録を残しながら進めると、判断の負担を減らせます。

変更しにくい順に優先順位をつける

優先順位は、後から変更しにくいものほど先に、時間をかけて決めると考えると整理しやすくなります。
目安として、次の順番で考えると判断しやすくなります。

  1. 間取り・動線など暮らし方に直結する項目
  2. 構造・断熱など住宅の性能に関わる項目
  3. 内装や設備のデザインなど好みに関わる項目

間取りや構造は着工後に変えるのが難しい一方、照明器具や家具、カーテンなどは入居後でも見直せます。
迷った項目は仮決めにして先へ進み、期限までに見直す形にすると、全体のスケジュールが遅れにくくなります。
お金をかける場所の考え方は、注文住宅でお金をかけるべき場所と優先順位の決め方も参考にしてください。

打ち合わせ記録を活用する方法

打ち合わせの内容は、毎回、日付・決定事項・保留事項を記録し、家族と建築会社で共有すると、言った・言わないのトラブルを防げます。
注文住宅の打ち合わせは回数が多く、記憶だけに頼ると決定事項があいまいになりがちです。
記録しておきたい項目は次のとおりです。

  • 打ち合わせの日付と参加者
  • 決定事項とその理由
  • 保留事項と次回までの検討課題
  • 見積金額の変更点

スマートフォンのメモや共有アプリを使うと、その場で記録して家族とすぐに共有できます。
建築会社との間でトラブルになった場合は、国土交通省が紹介している住宅・建設工事のトラブルの相談窓口に相談できます。

まとめ

まとめ

注文住宅で決めることは、時系列で整理すると「準備期間」「設計・契約から着工まで」「着工から引き渡しまで」の3段階に分けられます。

  • 準備期間は、予算・土地・依頼する建築会社を最初に固める
  • 設計・契約の段階で、間取り・設備・仕様と契約内容を確定させる
  • 着工後は、現場確認と施主検査で図面どおりかを確かめる
  • 迷ったときは、変更しにくい項目から優先して決める

決める順番がわかっても、予算と間取りのバランスや土地選びは、家族だけで判断するのが難しい部分です。
テラスホームでは、営業担当を置かず、コンシェルジュと各分野の専門家が直接対応しています。
住宅ローンに詳しいファイナンシャルプランナーが資金計画を、建築家とデザイナーが間取りとデザインを担当し、土地探しは自社基準をクリアした提携不動産会社と連携して進めます。
工事請負契約は図面と金額が確定してから結ぶため、契約後に金額が大きく変わる不安を抑えて家づくりを進められます。
家づくりの進め方はテラスホームの家づくりの流れで紹介していますので、何から始めればよいか迷っている方は、オンライン無料相談もお気軽にご利用ください。

注文住宅で決めることに関するよくある質問

注文住宅で最初に決めることは何ですか?

注文住宅で最初に決めることは、予算の上限(資金計画)と、土地の有無・希望エリアです。

予算と土地が決まると、建てられる家の大きさや建物にかけられる金額が見えてきます。

間取りや設備は、その後に検討すると予算オーバーを防ぎやすくなります。

注文住宅は計画を始めてから入居までどれくらいかかりますか?

注文住宅は、土地探しから入居までおよそ10か月〜1年半程度が目安です。

土地探し・資金計画に3〜6か月、設計・打ち合わせに3〜4か月、着工から完成までに4〜6か月ほどかかるのが一般的です。

期間は土地の有無や建物の規模、建築会社の状況によって変わります。

注文住宅で決めることが多すぎて決められないときはどうすればよいですか?

決めることが多くて迷ったときは、間取りや構造など後から変更しにくい項目を優先して決めましょう。

照明器具やカーテン、家具などは入居後でも見直せるため、迷う場合は仮決めにして先へ進む方法もあります。

打ち合わせの決定事項と保留事項を毎回記録しておくと、判断の抜け漏れを防げます。

住宅ローンの返済額は年収のどれくらいに抑えればよいですか?

住宅ローンの返済額は、年収に占める年間返済額の割合(返済負担率)を20〜25%程度に抑えるのが一般的な目安とされています。

【フラット35】の総返済負担率の基準は年収400万円未満で30%以下、400万円以上で35%以下ですが、上限近くまで借りると家計の余裕が少なくなります。

借入額や金利は金融機関によって異なるため、複数の金融機関で比較してください。

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この記事を読んで少しでも家づくりや
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一度The Terrace Homeへご相談ください!
それぞれの専門家が理想の家づくりの実現ため、
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この記事の監修者

土屋 翔

現場監督 土屋 翔

電気工事・設備工事業で現場経験を積んだのち、現場監督に転身。
電気・設備の知識を持つ強みを活かし、基礎から仕上げまで工程全体に目を配りながら、品質の高い施工管理を行っている。

保有資格:施工管理技士

上棟は翔タイムです!

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