マイホームを新築する際には、地震などの自然災害に強い家づくりを検討すると同時に、災害リスクが少なく安全な土地であるかを確認しましょう。
災害に強い家づくりは土地選びが大切です。
ハザードマップを使えば、避難場所や避難ルートなどを確かめられます。
本記事では、ハザードマップの見方だけでなく、どのような項目が確認できるのか土地選びのコツを紹介します。
マイホームを検討中の方は参考にして、新築を実現してください。
Contents
ハザードマップとは
自然災害によって起こりうる被害を予想し、可視化した地図をハザードマップと呼びます。
日本国内では地震だけでなく、水害被害も多く起こっており、その発生件数も年々増えている深刻な状況です。
災害規模の大小はもちろんですが、災害の発生地点や被害リスクが高い場所、被害状況をイメージし、被害軽減のために作られました。
ハザードマップは全国の都道府県ごと、地域別と災害ごとに作成されています。
安全に避難するために防災マップもありますが、家を建てるために災害に応じた危険箇所を調べられるのはハザードマップです。
ハザードマップは、各市区町村役場やホームページ、国土交通省のポータルサイトで入手できます。
ハザードマップの種類
ハザードマップは、災害が起こった時の危険を想定し、安全に避難するためのルートや避難場所の情報がまとめられています。
重ねるハザードマップ・わがまちハザードマップがあり、それぞれに見方や使い方が異なるので注意が必要です。
それぞれのハザードマップで何がわかるのか、詳しく紹介します。
重ねるハザードマップ
重ねるハザードマップは、国土交通省が提供している自然災害リスクに関する情報や道路の防災情報を航空写真や地図と重ねて表示できるマップのことです。
ハザードマップの情報をシームレス地図に重ね合わせると、在住する地域にどのようなリスクが想定されるかもチェックできます。
洪水と土砂災害や地震と土砂災害など、災害によって引き起こされるリスクだけでなく、事前通行規制区間などの道路防災情報や活断層図といった土地の特徴・成り立ちなども地理的な確認も可能です。
重ねるハザードマップは、パソコンだけでなくスマホからも閲覧できるため、自宅周辺や旅行先などは、あらかじめスクリーンショットを撮影しておくといいでしょう。
こうすることで、何かがあったときも即座に確認ができます。
わがまちハザードマップ
わがまちハザードマップは、各自治体が作成しているハザードマップです。
マイホームを建てるための土地探しや自分の生活エリアの災害リスクを調べるのに役立ちます。
自治体によっては、PDFファイルでハザードマップを提供していることがあります。
ダウンロードしておけば、災害が起きてしまった時に役に立てられるでしょう。
スクリーンショットを撮影しておく、プリントアウトして自宅の見やすい場所に貼っておくなどして防災意識を高められます。
市町村によっては紙媒体のわがまちハザードマップが配布されています。
お近くの市役所に問い合わせてください。
ハザードマップで確認できる災害の種類
ハザードマップでは以下の災害リスクが確認できます。
- 洪水・氾濫（はんらん）
- 地震
- 津波
- 高潮
- 内水
- 土砂災害
洪水・氾濫（はんらん）
地震によって海や川が氾濫し、洪水が起った際の浸水リスクが色分けされ見やすいのが特徴です。
市町村別に最大規水深が表示され、洪水被害のリスクがわかります。
浸水リスクだけでなく、安全な避難ルートも確認できるでしょう。
地震
地震が起きた時に、どれくらいの強さの揺れが起こるのか、建物倒壊や液状化リスクを表しています。
弱い地盤では、いくら地震に強い家を建てても効果があらわれません。
住宅を建築するには、地域性を知ることが大切です。
津波
満潮時に台風が直撃したことを想定し作成されており、津波の余波で河川が氾濫することも想定されます。
地震が起こったときには、洪水ハザードマップと合わせて確認してください。
高潮
大型台風で高波が押し寄せると、川が氾濫したり堤防が決壊したりする恐れがあります。
過去にあった大きな被害を参考に、予測浸水が予想される地域とリスク、緊急避難所が記載されています。
内水
排水溝が少なく浅い場合、大雨などによって排水管から水が溢れて浸水する被害です。
内水による浸水の可能性がある地域や、避難所情報などが確認できます。
土砂災害
豪雨災害によって、人的被害を出す土砂災害が発生しています。
線状降水帯の発生によって、土砂災害が起こる危険性は多く、被害リスクから身を守るためには土砂災害警戒区域を調べておきましょう。
ハザードマップを確認する方法
ハザードマップは、国土交通省提供のハザードマップポータルサイトで確認できます。
ここでは「わがまちハザードマップ」と「重ねるハザードマップ」の2種類がパソコン・タブレット・スマートフォンから閲覧可能です。
市区町村役場ではハザードマップの閲覧や一部では紙媒体の提供もおこなっています。
自治体のホームページからダウンロードも可能となり、プリントアウトして保存してください。
スマホに防災アプリをインストールすれば、災害情報共有システム「Lアラート」の情報が手に入ります。
アプリによって内容が異なるため、自分が必要とする情報が確実に手に入るものをチェックしてみましょう。
「重ねるハザードマップ」で確認できる4種類のハザードマップ
重ねるハザードマップでは、以下の4つの情報を確認できます。
- 洪水ハザードマップ
- 土砂災害ハザードマップ
- 津波・高潮ハザードマップ
- 道路防災情報ハザードマップ
それぞれに、どのような内容であるのか詳しく説明します。
洪水ハザードマップ
台風や大雨の影響で河川や湖が氾濫した際に、どの区域が被害を受けてしまうのか、想定される浸水域、浸水深が細かく表示されます。
河川や湖の近辺はもちろんですが、離れた場所であっても浸水リスクがないとは言えません。
被害を受けやすい場所から、どのようなルートで避難するか避難場所まで細かい情報が得られます。
低地や人工地形は浸水しやすい地域のため、河川や湖がなくても台風のよる大雨で浸水被害にあうケースもあります。
このような地域では、マンションは2階以上であれば被害にあいにくいと考えていいでしょう。
土砂災害ハザードマップ
各都道府県の土砂災害警戒区域、土砂災害特別警戒区域の位置と、避難場所や避難経路などが記載されています。
一部の地域では、洪水ハザードマップと土砂災害ハザードマップがセットになっているので確認しましょう。
土砂災害が起こりやすい場所があり、山地や丘陵地・造成地・急傾斜地周辺は災害リスクが高くなります。
発生データから土砂災害の起きた時期を調べると、大雨になりやすい梅雨から秋までの台風シーズンに集中しているようです。
雨の影響で地盤がゆるんでしまうと、土砂災害が起こるケースもあります。
このような危険地域は住宅を建てるには不向きであり、職場などが近い方は注意が必要です。
津波・高潮ハザードマップ
津波・高潮ハザードマップは、台風や地震の影響によって津波や高潮による氾濫リスクが高い区域と避難場所やルートをマップで提供しています。
悪天候が予想されて高潮が起こるケースもありますが、遠くで起こっている台風や低気圧の影響が津波を引き起こすケースもあります。
ハザードマップの高潮浸水想定区域図は、最大規模の高潮が発生したと想定した場合の浸水範囲と深さおよび継続時間が示されています。
降水量や地震の大きさによっては、想定外の場所まで津波や高潮が襲い掛かる可能性がありますので、注意ください。
道路防災情報ハザードマップ
自然災害が起こると、避難ルート確保のために交通規制が実施されることもあります。
道路防災情報ハザードマップは、安全確保のため交通規制が実施される道路、冠水が予想され車の通行ができなくなる可能性が高い道路を表示します。
現在地からスムーズに避難するためのルート確認が可能です。
多くの自治体では紙媒体にて、道路防災情報ハザードマップを提供しています。
車で移動する場合、混雑が予想されるため、紙媒体のハザードマップを入手し保管しておきましょう。
ハザードマップの確認で押さえておきたい4つのポイント
ハザードマップは、的確に情報を確認しなければなりません。
必ず押さえておきたいのは以下の4つのポイントです。
- 地形
- 災害の危険性
- 避難先
- 避難経路
ここから、上記の4つのポイントについて詳しく紹介します。
地形
人口増加に対応し海岸を埋め立て、山の造成や切り崩しで領土を増やしてきました。
都市は河川や海岸、山に接しているだけでなく、作られた地盤の上に街が作られているのです。
同じ都道府県でも、被害の大きさが異なるのは地形が大きく関係しています。
マイホームを建てる予定の場所は安全でも、隣接する地域の被害リスクが高ければ、安全であるとは言い切れません。
被害の程度は色分けされるため、リスク判断がしやすくなっています。
購入予定の土地だけでなく、その周辺やレジャー施設、スーパーなど生活に密着する場所の災害リスクもチェックしておきましょう。
災害の危険性
災害で引き起こされるリスクを地図に示していますが、どのような災害が起こりやすいのか、リスクの高さだけでなく種類と危険性を確かめます。
特に二次災害がある場合、土地探しだけでなく、どのような家にするかを考えるためにも役立つでしょう。
災害の危険性を理解することは、身近で起こるかもしれない脅威に対して備えをするきっかけにもつながります。
過去の被害を知ることで、早めに避難するなど命を守る決断を早めることもできます。
ハザードマップと合わせて自然災害伝承碑のある場所もチェックすれば、理解が深まるでしょう。
避難先
災害のリスクや大きさはもちろんですが、自分がいる場所からどこへ避難すべきかの情報も記載されています。
自宅にいる時間だけに災害が起こるとは限りません。
外出先や職場など、自分の生活スペースの中で災害が起った時、避難先が近くにあるのか、スムーズに移動ができるかも災害に強い土地選びの目安となるでしょう。
災害によって避難先は異なる地域もありますから、各避難先を確認しておきましょう。
災害が起こると、交通規制が入るだけでなく、車の通行止めも増えていきます。
車がなくても徒歩で移動できるのか、時間はどれくらいかかるのかなども考慮しておきましょう。
避難経路
避難経路は、災害が起こった中で、安全かつスムーズに避難所へたどり着くまでのルートのことです。
被害状況によって、確立されたルートが使えなくなる可能性も考え、複数の避難経路があるかどうかを確認する必要があります。
土地を購入する前に、実際に歩いてみて距離感をつかんでおき、避難所までどれくらいの時間が必要であるかも調べておくといいでしょう。
高齢者や小さなお子さんがいる場合、避難には時間がかかります。
それを踏まえた上で、安全で負担の少ない避難経路を確認しましょう。
ハザードマップを活用した災害に強い土地選びのコツ
全国各地で大きな災害が続いたことから、耐震性や耐久性の強い住宅を選ぶ方が増えています。
頑丈な家を建てるには、その土台である土地選びにも慎重になるべきでしょう。
こちらではハザードマップを活用した、ハザードマップを活用した災害に強い土地選びのコツを3つの視点で説明します。
河川の氾濫や洪水の危険性を調べる
土壌や地形を調べることは、地盤の強度の確認や地震対策だけでなく、水害や土砂災害リスクを把握する上でも有益です。
洪水や河川付近の危険性ついては、土地を選ぶ前に災害リスクを把握し、十分な対策が得られるのか調べておきましょう。
浸水の深さによって、危険度や避難の方法が変わります。
家屋倒壊等氾濫想定区域や2階でも水没レベルの地域は、家にとどまることで命が危険にさらされる可能性が高くなります。
浸水が始まると避難したくても、動けなくなってしまい家ごと流されるケースが増加中です。
状況が悪化する前に、安全に避難できるようにハザードマップを活用し、適切な避難経路を調べておきましょう。
津波・高波・高潮の危険性を調べる
東日本大震災や能登地震では、地震発生直後に津波が発生し多くの犠牲者がでました。
地震によって起こる津波や、台風と共に発生する高波・高潮の危険性は、海に面した地区だけの問題ではありません。
大津波の場合、海岸線から離れた地域にまで驚くスピードで押し寄せてくる可能性があります。
ハザードマップでは災害リスクが高い場所に色が塗られています。
海抜が低い土地は、色が塗られていなくてもリスクがないとは言い切れません。
斜面や崖が近い場所は、十分に考慮してください。
避難経路を調べる
災害ごとのハザードマップでは、避難経路の確認をしましょう。
地図上で確認するだけでなく、自らの足で避難経路を歩き、避難場所や避難所へ到着するまで危険性がないのか調べておいてください。
地図上では問題はなくても、実際に歩くと足場が悪い・浸水や土砂崩れのリスクがあるなど
目につくことも増えていきます。
災害時に避難する場所には、避難所と避難場所があり、それぞれに目的が異なります。
避難場所は、災害が起きた時に緊急避難するための場所です。
体育館や公民館、公園などが指定されることが多く、一時的に集まり問題がなければ自宅などに帰れます。
災害の種類ごとに避難場所は異なる場合もあるため、確認しておきましょう。
家が倒壊したり流されたりして、滞在する場所がない人が集まるのが避難所です。
体育館などの公共施設が指定され、自治体から衣食住のサポートが受けられます。
災害の種類ごとに避難場所は異なる場合もあるため、確認しておきましょう。
地震の危険性を調べる
地震は、いつどこで発生するかわかりませんが、起きやすい地域を防災科学技術研究所が提供するJ-SHISマップで予測が可能です。
土地の購入を検討している住所や地域名を入力すると、ハザードマップのように、活断層帯や震源断層などが色付けされて表示されます。
地盤が強ければ、地震の揺れを感じにくく災害リスクも最小限度に抑えられます。
その地域の揺れやすさの目安を確認することができ、土地選びの参考になるでしょう。
液状化の危険性を調べる
もともとゆるい地盤の地域に大きな揺れが起こった際に、地盤から水と砂が吹き出し建物を沈下させ、地割れがおこる減少を液状化と呼びます。
木造住宅は重量が軽いため、液状化被害を受ける可能性があります。
海岸や埋立地、河川跡など、地盤がゆるい場所や地下水が高い場所は液状化リスクが高いと考えてください。
また震度5以上の地震が長時間起きると、液状化の危険性が高くなります。
液状化のリスクは、ハザードマップだけでは十分ではないため。地形による事前調査が重要です。
リスクコミュニケーションのために、自治体では液状化ハザードマップを利用することができます。
土地を購入する前に自分で調べたり、地盤調査をしたりすると良いでしょう。
まとめ
土地を購入する際は利便性が重視されますが、災害の多い日本では防災意識をもって下調べをおこない対応を考えましょう。
住宅の破損は保険でカバーできますが、人の命は何ものにも変えることはできません。
土地選びをする際は、ハザードマップを参考にポイントを押さえて選ぶと安全性が高いだけでなく、土地の価値自体が下がりにくいメリットがあります。
不安なことは信頼できる不動産の会社に相談し、土地探しを進めましょう。
